老後、ひとりでできないことが増えて介護が必要になったら？サポートやサービスについて、井戸美枝さんがアドバイス
介護サービスの内容
認定結果は、要支援１～２、要介護１～５の7段階、および非該当にわかれ、それぞれに応じた介護サービスが利用できます。
具体的には、介護支援専門員（ケアマネジャー）がその人にあったケアプラン（介護サービス計画）をたて、実現のために、実際にサービスを行うスタッフ、必要に応じて在宅医療を行う医師や看護師などと連絡をとって、調整してくれます。
サービス例
身体介助…トイレや食事、服薬、入浴、着替え、歯磨き、外出時の付き添いなど介助
生活援助…居室の掃除、洗濯、食事の用意や後片付け、生活必需品の買い物などの援助
福祉用具の貸与…車椅子、歩行補助用の杖、介護用ベッドなどの貸与
特定福祉用具の購入…ポータブルトイレ、入浴用品などの購入
住宅改修…転倒防止用の手すり、バリアフリーなどリフォーム費用の支給
居宅サービスの1か月あたりの利用限度額
サービスにかかる利用料 | 介護保険の解説 | 介護事業所・生活関連情報検索「介護サービス情報公表システム」 (mhlw.go.jp)
※実際にかかる費用は、上記の金額の１～3割。
非該当ですぐに介護の必要がなくても、身体的に不安がある人は、「基本チェックリスト」を受けることが可能。健康状態や運動機能、認知症の有無などをチェックでき、必要に応じて、自治体が実施する生活機能を維持するための介護予防サービスや、自立支援のための生活支援サービスが受けられます。
介護保険制度は、実態にあわせて少しずつ変化しているので、今後も情報をチェックしていきましょう。
?>
